国際ことば学院外国語専門学校では、当校入学に強い意志を持っている学生に対して学費の減免をする特別奨学生制度があります。
本校の特別奨学生選考の基準にもとづき、奨学生に認定します。
8万円から30万円を上限に約30名を特別奨学生に認定します。
【1】学校説明会やKKG WORLD FESに参加し「特別奨学生選考認定」のためのエントリーが必要です。
【2】第1回(10月)から第4回(1月)の一般入試の受験が必要です。
【3】入学金・教材費・施設費、その他諸費用は、別途お支払いいただきます。
●2025年3月に高等学校を卒業見込みの方
次の①と②のいずれかを満たしている方で「特別奨学生選考認定証」をお持ちの方。
①高等学校3年1学期までの学業成績概評が原則としてC段階以上で高等学校校長もしくは担当教師が推薦した方。
②次のいずれかの資格もしくは経験を有している方。
①実用英語検定3級以上
②TOEIC400点以上
③高等学校在籍中に語学留学(3週間以上)の経験もしくは、英語圏からの帰国子女の方。
●高等学校を卒業済の方
高等学校卒業(高校卒業程度認定試験合格含む)以上の方で次の条件を満たし「特別奨学生選考認定証」をお持ちの方。
①出身高等学校、大学、短大、専門学校の卒業証明書、卒業見込証明書が提出できる方。
●外国人留学生の方
2025年3月に日本語学校を卒業見込みの方もしくは、専門学校・短大・大学に在籍する方で次の①②③いずれかを満たし「特別奨学生選考認定証」をお持ちの方。
①日本語能力試験N2レベル以上に合格している方。
② TOEIC600点以上取得している方。
③在籍する日本語学校・専門学校の出願直前までの通算出席率(時率)が90%以上の方。すでに卒業している方は、卒業までの通算出席率(時率)が90%以上の方。短大・大学在籍の方は、在籍証明書もしくは、卒業見込み証明書が提出できる方。
※特別奨学生選考の基準にもとづき合格後、2025年3月卒業までの通算出席率(時率)が90%以上に満たない場合は、減免対象にはなりません。
●2025年3月に高等学校を卒業見込みの方、もしくは既に高等学校を卒業している方
次の条件を満たしている方。
①高等学校3年1学期(既卒者は高等学校3年3学期末)までの学業成績概評が原則としてC段階以上で高等学校校長もしくは担当教師が推薦した方。
※特別奨学生、資格取得奨学生との同時受給はできません。
●外国人留学生の方で、2025年3月に日本語学校を卒業見込みの方
①と②の条件を満たしている方。
①在籍する学校の出願直前までの通算出席率(時率)が95%以上で、学校長の推薦がある方。
②日本留学試験を受験し成績表が提出できる方。または、来日以降で日本語能力試験を受験し、合格した成績表が提出できる方。
※既に日本語学校を卒業された方、大学・短大・専門学校を卒業もしくは卒業見込みの方は対象になりません。
※学校推薦奨学生に合格後、2025年3月までの通算出席率(時率)が95%に満たない場合は、減免対象にはなりません。
※特別奨学生・資格取得奨学生との同時受給はできません。
●2021年4月1日から2025年3月31日までに以下の検定試験に合格した方
①5万円の減免対象
・実用英語検定準1級以上合格
・TOEIC730点以上取得
②3万円の減免対象
・実用英語検定2級合格
・TOEIC500点以上730点未満
・ハングル検定5級以上合格
・HSK2級もしくは中国語検定準4級以上
※上記複数の条件に該当する場合、減免額の高い条件1件のみを適用とします。
●外国人留学生の方で2021年4月1日から2025年3月31日までに以下のいずれかの条件を満たした方
①5万円の減免対象
・日本語能力試験N1レベル合格
②3万円の減免対象
・日本語能力試験N2レベル合格
※上記複数の条件に該当する場合、減免額の高い条件1件のみを適用とします。
※特別奨学生、学校推薦奨学生との同時受給はできません。
学校が奨励する資格・検定受験時に合格した方には、級と難易度に応じて奨励金を支給しています。
国際ことば学院外国語専門学校では、学内奨学金のほか、日本学生支援機構が提供する奨学金、民間団体や各地方公共団体による奨学金が用意されております。
それぞれの奨学金によって給付・貸与の別、奨学金額、出願資格、選考基準などが異なりますので、詳しくはお問い合わせください。
本校は、2022年4月より「高等教育の修学支援新制度」の対象校と認定されました。
経済的に困難な学生を支援する新しい制度です。
対象者は授業料等の減免と、給付型奨学金を受け取ることができます。
国の育英事業である日本学生支援機構奨学金(貸与)は、採用されると所定の単位数を取得していれば原則として在学期間中は継続して受給できる奨学金制度です。
無利子貸与の「第一種奨学金」と有利子貸与の「第二種奨学金」があります。
地方公共団体の教育委員会等が奨学生を募集します。
民間団体等の奨学金は主に貸与と給付、地方公共団体の奨学金は貸与があります。
それぞれ出願資格、貸与・給付条件が異なります。
お電話でも受け付けております。
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